VaRショック

詳しい説明

2003年6月に発生した東京債券市場における売りが売りを呼ぶ展開による国債価格の下落(金利上昇)のことを指すのが一般的。2003年当時、長期金利は当時最低となる0.43%を付けていたが、投資家が長期国債の購入を控えたことをきっかけにして価格が下落。これに伴い、リスク管理の観点から売りが拡大して当時2カ月余りで長期金利が1%程度上昇することとなった。これをVaRショックと呼ぶ。

金融機関はVaR(Value at Risk)と呼ばれる過去の価格変動(ボラティリティ)に基づいて、最大リスクを予想するリスク管理手法をとっているが、国債価格のボラティリティが高まると、最大リスクが拡大することになる。リスクが拡大するとリスク資産を減らすこと(売却すること)でそのリスクを縮小する必要が生じる。

多くの金融機関がVaRによるリスク管理手法をとっていたため、国債価格の下落でリスクが拡大すると一つの金融機関だけでなく、他の金融機関も同様の行動をとることになり、売りが売りを呼ぶ展開となった。